日本人主教の誕生

教勢は倍増し、聖職志願者が相次いで輩出した。教区の自治自給への努力が開始され、今泉民吉氏と川口栄之進氏の連携で白石庵敬神会が誕生したのもこの時代であった。敬神会は財的援助のみならず、敬神叢書等の文書による伝道活動を行なった。

第二次世界大戦の直前、母教会からの宣教師たちの退去も止むなく、その後、宗教団体法施行等により、一層困難な時代に入った。1943年（昭和18年）教区解散を余儀なくされ、1944年（昭和19年）大館で主管者会議が招集され、須貝止監督を議長として次期監督を選挙、ここにテモテ中村信蔵主教が誕生した。

戦中・戦後の困難な時代から立ち上がり、自立自給という課題と取り組み、発展へと進んだ。戦後早々帰日し、活躍されたドレーパー司祭、G.G.スペンサー師の働きは、大いなる力であった。また、戦中の空白を埋め合わせるかのように、次々と修養会、青年会、婦人会、ＳＳ教師会等が復活した。

主教座聖堂仙台基督教会礼拝堂建設に伴い、中村主教は住まいを1926年（昭和31年）弘前から仙台へと移した。青葉女学院復興、変容貌修女会開設により、仙台は教区の中心として一段の発展を見せた。

教役者の定年制施行により、中村主教は1968年（昭和43年）退職され、第3代教区主教サムエル今井正道師が選出され、1969年（昭和44年）着座された。中村主教時代にドレーパー司祭によって始められた米国聖公会ルイジアナ教区との交流は、この時に一層盛んになった。また、教区の組織について検討がなされ、「教区態勢研究委員会」「財政審議会」「幼稚園のあり方に関する研究委員会」等々が設置された。MRI（相互責任と相互依存）、PIM（宣教における協働）等、他教区・他教会との関わりを大切にした時代であった。

近代

1979年（昭和54年）主教コルネリオ田崎安男師が聖別就任された。

田崎主教司牧のもと宣教意欲の高揚、霊性の醸成を目指して、修養会や宣教セミナー、それぞれの記念日を祝う礼拝などよく集まりをもった。教区内の交わりも一段と深まり溢れるご恩寵を感謝しながら、1991年、「私の神こそ、私の力」の標語を掲げて宣教開始百年の記念大礼拝が献げられた。聖堂の老朽化や天災などによる改･修築は大きな負担ではあったが、先人の遺産を生かし次代の成長発展を願って懸命に取り組んだ。この時代には複数の「特任執事」も誕生した。

田崎主教の定年退職後直ちに第5代教区主教としてウイリアム村上達夫師が就任、在位3年の後、続いて第6代ヨハネ佐藤忠男主教が1996年に着座した。この間の大きな課題は信徒数の伸び悩みと、聖職を志す者の減少で、一司祭が複数の教会を牧会する状況も増えたが、それは一方で「信徒奉事者」の誕生や信徒の奉仕の活性化を促すことにもなった。

教区を特色づけている幼児教育は多くの教会で行なわれ、戦前の青葉女学院で訓練を受けた伝道師的教師の行う教育は高く評価された。その後の時代の変化の中で、2005年現在で約半数の幼稚園が学校法人化して教育活動を続ける一方、地域の人々に惜しまれつつ休・閉園を決断した園もあった。教区内唯一の保育園・釜石神愛幼児学園、教会附属ではなく出発した3園を含めて、2005年現在「東北教区保育連盟」には17園が加盟している。

ハンセン病に対する誤った差別・偏見の残存する社会にあっても、松丘保養園内聖ミカエル教会が東北教区に与え続けてきた霊的な賜物は常に大きなものであった。

2003年、ヨハネ加藤博道師を第7代主教として選出し、新しい世紀に邁進することとなった。

2005年より、大韓聖公会大田（テジョン）教区との「有効協力関係」を締結、まず1期3年を2期、さらに１期３年延長をし、さらに2014年教区会より5年間の延長を決議し、現在に至っている。相互の訪問等を行い、東北教区としては初めてのアジアの教会との交流が続いている。

また2005年5月には、長く「祈りのパートナーシップ」を続けているアメリカ聖公会ルイジアナ教区の教区２００周年記念礼拝に招待を受け、教区主教および仙台基督教会聖歌隊有志等が参加した。しかしその年の9月に「ハリケーン・カトリーナ」がルイジアナを襲い、同教区は歴史的な甚大な被害を受けることとなった。東北教区は教区内および日本聖公会全体に向けた緊急支援の募金活動を行った。

2008年、英国カンタベリーにおいて全世界の主教の会合である「ランベス会議」が開催され、加藤主教も参加した。

2009年、日本聖公会宣教開始150周年記念の礼拝、大会が東京にて開催され、Ｒ.ウイリアムズ　カンタベリー大主教他、内外から多くの参列者があった。

2011年。この2011年は東北教区の宣教120年記念の年で、記念礼拝等が計画されていたが、3月11日に東日本大震災が発生した。東北教区は当初は身近な信徒の緊急的な支援に取り組んだが、5月から、日本聖公会としての被災者支援活動「いっしょに歩こう！プロジェクト」が仙台を拠点に開始され、植松誠首座主教が代表、加藤教区主教が本部長となり、日本聖公会の全教区的な被災者支援活動が続けられた。東北教区内では、福島県相馬郡新地町の磯山聖ヨハネ教会信徒3名が津波により逝去、その他にも信徒関係者の犠牲者、家屋の損壊があった。教区の教会では、主教座聖堂・仙台基督教会、磯山聖ヨハネ教会が震災後から使用を中止、郡山聖ペテロ聖パウロ教会の会館が全壊判定となった他、様々な被害があった。

大震災後、日本聖公会および全国的な献金によって再建したのは、主教座聖堂・仙台基督教会（2014年3月1日落成・聖別）、郡山聖ペテロ聖パウロ教会会館（2013年1年14日落成）、若松諸聖徒教会附属若松聖愛幼稚園園舎、また直接に震災の被害によるものではないが、釜石神愛幼児学園が、社会福祉法人となり（2012年）、園舎、教会を新築した（2013年）。磯山聖ヨハネ教会は再建計画が進行中である。

この間、カンタベリー大主教、アメリカ聖公会総裁主教、カナダ聖公会首座主教、大韓聖公会首座主教はじめ、多くの海外からの訪問者が被災地を訪れ、祈られた（カンタベリー大主教は東京にて被災者と面談）。

2013年5月をもって2年間にわたった「いっしょに歩こう！プロジェクト」は終了し、東北教区はこれまでの被災地との交わりを引き継ぎながら、教区としての働き「東北教区東日本大震災被災者支援室『だいじに・東北』」を2年間の計画で開始した。さらに2015年6月以降は「東北教区東日本大震災支援室（現・東日本大震災被災者支援プロジェクト）」として教区の他部門と連携しながら、各教会、教役者、信徒が一歩一歩被災地と共に歩み、祈り続けている。

2017年、ヨハネ吉田雅人師を第8代主教として選出。

2018年11月、教区内各部・委員会の働きと相互の関係を把握、理解するための一助として組織図を持ち、指揮命令系統や当該部署の責任を明確化するため、教務組織・分掌の全面改定を行う議案が教区会にて決議され、運用することとなった。これにより、これまでの三部門（教務部・宣教部・財政部）制から3人の主事のもと11のグループ制へと変わる全面改定が行われた。

2019年5月、仙台・茂庭荘を会場に、『原発のない世界を求める国際協議会』が開催。11教区の信徒、教区主教を含む聖職と、英国・米国・韓国・台湾・フィリピン各聖公会、日本キリスト教協議会平和・核問題委員会などから総勢68名が集い、「いのちの尊さを確認し、そのいのちを生きるために～原発のない世界を求めて～」との声明が採択された。

東北教区が直面するさまざまな課題を克服するための議論の場として、加藤主教在任中に「東北教区5年・10年展望会議」が設置された。同会議が協議・検討を進めた「宣教方針（ミッション・ステートメント）案」を、2018年11月開催の教区会にて報告。その後、新たに組織された「教区展望会議」が引き継ぎ、教区修養会や刊行物を通して教区内の理解を深めた2019年11月、教区会で東北教区宣教方針が採択された。

2020年10月、日本聖公会第65（定期）総会により「伝道教区・宣教協働区」が決議され、新たな歩みを始めている。